オープンラーニングとは：開かれた学びの意味と歩み、学習成果の評価

オープンラーニング（open learning）とは、入学資格や場所、時間、学ぶ速さ、費用など、学ぶ人の前にある障壁を取り除こうとする教育の考え方です。インターネットの普及で大学の講義や教材を無償で利用できる場面が増え、生成AIの登場によって、学ぶ機会はさらに広がりました。では、開かれた学びで得た成果を、組織はどう評価し、生かせばよいのでしょうか。本稿では、国際機関の文書と研究をもとにオープンラーニングの意味と歩みをたどり、この問いを考えます。

オープンラーニングの意味

ユネスコの報告書は、オープンラーニングと遠隔教育を、教育と訓練への入口を開き、学ぶ人を時間と場所の制約から解き放つ考え方を表す言葉として整理しています（UNESCO, 2002b）。デジタル時代の教え方を論じたベイツの教科書によれば、開かれた教育とは、何よりもまず教育の目標であり、方針です。その核心は、学ぶうえでの障壁を取り除くこと。事前の資格を問わない、性別や年齢、宗教で差別しない、誰もが負担できる費用にする、障害のある人に配慮する、といった点が挙げられます。ただし、完全に開かれた教育制度は存在せず、開かれ方には程度がある、とベイツは付け加えます（Bates, 2015）。

遠隔教育との違い

二つの言葉は同じ意味で使われることもありますが、指しているものは違います。遠隔教育は、教える人と学ぶ人が空間や時間で隔てられ、やり取りの大半が技術を介して行われる、教育の方法です（UNESCO, 2002b）。一方、オープンラーニングが問うのは、教育が学ぶ人にどれだけ開かれているか。遠隔で学べても入口が閉じた制度はありますし、対面で学ぶ制度にも、開かれた運営をしているものは少なくありません。こうした実態から、二つを同じものとして扱う言葉づかいは誤用だとする指摘もあります（Rumble, 1989）。

日本での言葉の使われ方

日本では、近い考え方が「オープンエデュケーション」の名で論じられてきました。もとは、1960年代後半に英国で広がった、教室の壁を取り払う学習者中心の初等中等教育の改革を指す言葉です。意味が変わったのは2000年代後半から。学校や大学といった教育機関の枠を超えて教育を開く取り組みを指す使い方が、主流になりました（重田, 2016）。いまでは、インターネットを基盤に教育を開き、学ぶ機会を増やす取り組みの総称として使われています（重田, 2021）。

オープンラーニングの歩み

大学の門戸を開く取り組みは、教材の公開、オンライン講座、そして学習成果を示すデジタルの証明へと、その範囲を広げてきました。おもな出来事を年表にまとめます。

オープンラーニングのおもな出来事

1969年	英国にオープン大学が誕生。学部の大半の科目に正式な入学要件を設けず、1971年に最初の学生を迎えました（The Open University, n.d.）。
1981年	日本で放送大学学園が設立され、1985年には放送による授業と学生の受け入れが始まります（放送大学, n.d.）。
2001年	マサチューセッツ工科大学（MIT）が、ほぼすべての科目の教材を無償でウェブに公開すると発表。翌2002年に公開を始めました（MIT News, 2001, 2002）。
2002年	「オープン教育資源（Open Educational Resources、OER）」という名称が、ユネスコのフォーラムで採択されます（UNESCO, 2002a）。
2008年	カナダのマニトバ大学が、単位の取得をめざす学生向けの正規の講座を、世界中の誰もが無料で参加できる形で開講。その呼び名を考える中で、「MOOC（大規模公開オンライン講座）」という言葉が生まれました（Cormier, 2008; Fini, 2009）。
2013年	学習の成果を示すデジタルの証明「オープンバッジ」の仕様1.0が公開されます（1EdTech, n.d.）。日本では日本オープンオンライン教育推進協議会（JMOOC）が設立され、翌2014年から講座の配信が始まりました（日本オープンオンライン教育推進協議会, 2013–2014）。
2019年	ユネスコ総会が「オープン教育資源に関する勧告」を採択し、OERの定義を示します（UNESCO, 2019）。
2023年	ユネスコが、教育と研究における生成AIの活用について指針を公表（Miao & Holmes, 2023）。

関連する言葉

オープンラーニングに関連する言葉

遠隔教育	教える人と学ぶ人が離れた場所にいて、やり取りの大半を技術を介して行う教育の方法。
オープン教育資源（OER）	学習・教授・研究のための、あらゆる形式・媒体の素材。パブリックドメインにあるか、オープンライセンスのもとで公開され、誰もが無償で利用し、改変し、再配布できるものを指します（UNESCO, 2019）。
オープンコースウェア	大学が講義の教材をウェブで無償公開する取り組み。
MOOC	大規模公開オンライン講座（Massive Open Online Course）。誰もがインターネットを通じて参加でき、多くの受講者が集まるオンライン講座です。
オープンバッジ	学習の成果や技能を示すデジタルの証明の、国際的な技術仕様。発行者や取得の基準、発行日などの情報を含むため、第三者が内容を確かめられます。2024年に公開された3.0は、W3Cの「検証可能な資格情報（Verifiable Credentials）」の規格に合わせて作られました（1EdTech, 2024; W3C, 2025）。
マイクロクレデンシャル	少ない量の学習で得た学習成果の記録。透明で明確な基準に照らして評価されていることが条件です。欧州連合の理事会勧告は、記載すべき項目のひとつに「評価の種類」を挙げています（Council of the European Union, 2022）。

生成AIと開かれた学び

生成AIの登場で、学ぶ人は、自分の問いに応じた説明や練習問題をその場で手にできるようになりました。ユネスコの指針は、教育機関に対し、生成AIを正式に導入する前に、倫理面と教育面の適切さを検証するよう求めています。生成AIは人の思考を広げるために使うもので、人の思考に取って代わらせてはならない。それが指針の立場です。同じ指針は、生成AIが課題の不正に使われ、学習の評価や資格の価値が損なわれるおそれにも触れています（Miao & Holmes, 2023）。実際、不正を見抜くのは容易ではありません。大学の試験に、AIだけで書いた答案を学生の名前で紛れ込ませた実地の検証では、94%が見抜かれませんでした（Scarfe et al., 2024）。教材は手に入りやすくなりました。いま問われているのは、学んだ成果を何によって確かめるかです。

学習成果を認める仕組み

学ぶ機会が開かれても、学んだ成果が社会で通用するとは限りません。米国の2つの大学が提供したMOOCの分析では、社会経済的に恵まれた受講者ほど修了証を得やすい傾向が見られました（Hansen & Reich, 2015）。高等教育を大きく作り替えると期待されたMOOCも、受講者の多くは翌年には学びを続けず、修了率も改善しないまま。やがて、大学と組んでオンラインの修士課程を提供する事業へと軸足を移していきます（Reich & Ruipérez-Valiente, 2019）。

学校の外で得た学びを、どう認めるか。この問いには、国際機関も取り組んできました。欧州連合の理事会勧告は加盟国に対し、学校の外で得た知識や技能を認定し、それにもとづいて資格の全部または一部を得られる仕組みを、2018年までに整えるよう求めました。仕組みに含めるべき要素は、特定・記録・評価・証明の4つです（Council of the European Union, 2012）。ユネスコの指針が原則に掲げるのは、学校の内外を問わず学習成果を同等に価値づけること、そして評価と認定の基準や手続きが、妥当で信頼でき、公正で透明であること（UNESCO Institute for Lifelong Learning, 2012）。経済協力開発機構（OECD）も、22か国の調査をもとに、認定の仕組みの組み立て方を提言しています（Werquin, 2010）。

組織の中でも、問いは同じです。社員が開かれた学びで得た資格や修了証、デジタルバッジを人事評価や配置に生かすには、それぞれが何を、どの水準で示しているのかを、組織の基準で読み解かなければなりません。具体的な手順は、社員が取得した資格・修了証の評価基準と人事評価への反映で解説しています。

当財団の取り組み

当財団は、社外で得た学習成果を組織の基準で読み解き、人事や育成、配置に生かすところまでを、企業・団体・自治体とともに設計します。オープンバッジを活用し、業界を問わず、学びと人材評価、組織改革をつなぐ支援機関を目指しています。詳しくは事業紹介をご覧ください。ご相談はお問い合わせのページからお寄せください。

参考文献

1. 1EdTech. (n.d.). History of Open Badges.
2. 1EdTech. (2024). Open Badges specification, version 3.0.
3. Bates, A. W. (2015). Teaching in a digital age: Guidelines for designing teaching and learning. Tony Bates Associates.
4. Cormier, D. (2008, October 2). The CCK08 MOOC – Connectivism course, 1/4 way. Dave’s Educational Blog.
5. Council of the European Union. (2012). Council Recommendation of 20 December 2012 on the validation of non-formal and informal learning (2012/C 398/01). Official Journal of the European Union, C 398, 1–5.
6. Council of the European Union. (2022). Council Recommendation of 16 June 2022 on a European approach to micro-credentials for lifelong learning and employability (2022/C 243/02). Official Journal of the European Union, C 243, 10–25.
7. Fini, A. (2009). The technological dimension of a massive open online course: The case of the CCK08 course tools. International Review of Research in Open and Distributed Learning, 10(5).
8. Hansen, J. D., & Reich, J. (2015). Democratizing education? Examining access and usage patterns in massive open online courses. Science, 350(6265), 1245–1248.
9. Miao, F., & Holmes, W. (2023). Guidance for generative AI in education and research. UNESCO.
10. MIT News. (2001, April 4). MIT to make nearly all course materials available free on the World Wide Web.
11. MIT News. (2002, September 30). OpenCourseWare makes its debut.
12. Reich, J., & Ruipérez-Valiente, J. A. (2019). The MOOC pivot. Science, 363(6423), 130–131.
13. Rumble, G. (1989). ‘Open learning’, ‘distance learning’, and the misuse of language. Open Learning, 4(2), 28–36.
14. Scarfe, P., Watcham, K., Clarke, A., & Roesch, E. (2024). A real-world test of artificial intelligence infiltration of a university examinations system: A “Turing Test” case study. PLOS ONE, 19(6), e0305354.
15. The Open University. (n.d.). Facts and figures; Mission.
16. UNESCO. (2002a). Forum on the impact of open courseware for higher education in developing countries: Final report (CI.2002/CONF.803/CLD.1).
17. UNESCO. (2002b). Open and distance learning: Trends, policy and strategy considerations (ED.2003/WS/50).
18. UNESCO. (2019). Recommendation on Open Educational Resources (OER).
19. UNESCO Institute for Lifelong Learning. (2012). UNESCO guidelines for the recognition, validation and accreditation of the outcomes of non-formal and informal learning. UIL.
20. W3C. (2025). Verifiable credentials data model v2.0. W3C Recommendation.
21. Werquin, P. (2010). Recognising non-formal and informal learning: Outcomes, policies and practices. OECD Publishing.
22. 重田勝介（2016）「オープンエデュケーション：開かれた教育が変える高等教育と生涯学習」『情報管理』59（1）, 3–10.
23. 重田勝介（2021）「アフターコロナにおけるオープンエデュケーションの展望」『知能と情報』33（4）, 111–116.
24. 日本オープンオンライン教育推進協議会（2013–2014）「JMOOCとは」ほか（公式サイトの保存版）.
25. 放送大学（n.d.）「沿革」.